サラリーマンが副業を始めるときに、
「何から手をつけていいか分からない」
「とりあえず適当に選んで始めても大丈夫だろうか」、
「会社にバレたくないな」
などと思いますよね。
そんな今から副業サラリーマンになる人が順序立てて副業を始めていけるよう、本記事を書きました。
- 1.副業サラリーマンとなる目的を決める
- 2.会社の副業に関する規定を確認
- 3.サラリーマンが副業に使える時間の整理
- 4.サラリーマンの副業に必要な確定申告
- 5.サラリーマンに適した副業を選ぶ
- 6.副業サラリーマンを始める
1.副業サラリーマンとなる目的を決める
当然、「お金を稼ぐ」が目的ですが本業以外の時間、つまりプライベートの時間を使うのです。
「いくらをいつまでに稼がなければならない」といった事情が無ければ、以下のような理由があるのかと思います。
- 自分のキャリアに活かしたい
- 新しい仕事をしてみたい
- 将来の独立に向けて副業をしたい
副業は自分のスキルや経験を広げ、更に経験を積んで深めることができる機会です。
即効性のあるお金稼ぎが必要で無ければキャリアも含めてじっくり検討することをお勧めします。
サラリーマンの時間軸とお金
自分を労働力として提供するのか、時間はかかってもいいから中長期で稼ぎ続けられるようになるのか方向性は必要です。
前者であれば、副業で社員となったりアルバイトをすればOKです。
あるいは、自分の得意領域のスキルを使ってクラウドソーシングや副業マッチングサービスで仕事を受託すれば良いのです。
後者は多少なりとも時間がかかるのは覚悟しましょう。
ブログで広告収入を得たり、資産が無いけど今から投資で稼ぎたいといった確実性の無いものは尚更時間がかかります。
サラリーマンのキャリアと副業
自分のスキル・経験を広げ、深めていける可能性があるのが副業です。
当然、自分が全て知っているような仕事だと効率はよくお金稼ぎはできますが、自分のキャリアアップにはなりません。
全く新しい分野でしたら、最初は単価も低いでしょうが少し外れた分野だったら今までのスキル・経験は活かせますし、できることが増えます。
このようにお金稼ぎをするにしても自分の今のスキル・経験をどう副業に活かしていくかも考えた方がいいのです。
参考記事
2.会社の副業に関する規定を確認
目的を整理したら、本業に勤めているサラリーマンが副業を始めるには会社の規定を確認しなければなりません。
上場企業であれば規定がしっかり作り込まれているでしょうが、中小企業はあまり規定が作り込まれていないところが多くそもそも記載が無いところもあるでしょう。
下図にある通り、まず規定を確認します。
シンプルな話、OKであれば会社に申請を通して始めることが出来るでしょう。
また、記載が無くても社風的にOKであったり事例があって相談できる環境であれば会社に相談するのがベターです。
ちょっとややこしいのは明確にNGにしていたり、社風的にNGである環境の場合です。
この時の選択肢は「諦める」か「黙ってでもやる」の2択です。
副業サラリーマンになるのを諦める
諦めるにしても選択肢について考えるべきです。
そもそも副業を始める目的を思い返してみてください。
もし副業をできないことが自分にとってのリスクであると言えるのであれば、副業ができる企業への転職も含めて検討が必要だと思います。
また、もしかしたら諦めるのは早いかもしれません。
副業といっても色々種類があります。
土日に趣味のサッカーのコーチをすることや農業、有償ボランティアに参加するといった社会貢献的な活動でしたら理解を得やすく、更に平日の仕事帰りでは無いので労災リスクもなく会社もOKを出しやすいと考えられます。
会社に黙って副業サラリーマンとなる
国の副業・兼業推進の中、中小企業はそれにまだまだ追従が難しい状況です。
どうしても副業を始めたい人は黙ってやる選択肢を取らざるをえません。
実際、この記事にあるように今後も副業を認める企業の方が少ないということがわかります。
会社に黙って副業をする時に考えなければならないのは、
「どうやったら会社にバレないのか」です。
会社にバレるのは現場の目撃や、人に話してしまったといった理由を除くと
- 社会保険料を２箇所で徴収されること
- 住民税の支払いが増えた
これらの理由によってバレます。
サラリーマンの社会保険
社会保険は２箇所で徴収されると、その通知が会社に届きますのですぐに分かります。
バレないためには、社会保険に入らない勤務先を見つけましょう。
また、会社を設立して自分で役員報酬を受け取ると、会社を設立したら社会保険加入が必須になるためそこでもバレます。
サラリーマンの住民税
副業をすることで所得が上がり、住民税を支払う額が自動的に増えます。
それによって会社側が「おかしいな？」と思いバレることになります。
こちらについては、色々と言い訳が可能です。
- 不動産資産を継いだ
- 不用品を売った
- 家業を少し手伝った etc
参考記事
3.サラリーマンが副業に使える時間の整理
日中は勤務先にいるサラリーマンが副業に使える時間は限られています。
特に残業が頻発している業務に携わっている方は思った以上に時間が無いことでしょう。
また、子供がいて休日を使えないような人もやはり時間が少なくなります。
副業を始めるにしても、まず自由になる時間が自分にどのくらいあるのは把握に努めることが大事です。
例を挙げてみます。
もし平日と土日をフルでアルバイト稼働してみると以下の通りです。
- 月〜金曜日は18:00-22:00 4時間
- 土日は9:00-18:00 8時間
合計すると
1週間で36時間
1ヶ月で144時間
となります。
しかし、確実に本業に差し支えてバレますから実際は
- 平日週3回、土日片方で 1週間で20時間、1ヶ月で80時間
- 平日週2回、土日片方半日で 1週間で*2時間、1ヶ月で48時間
この辺りが現実的ですね。
夜なので時給は高くなりますから、もしアルバイトしたら月間の稼ぎは次の通りです。
時給¥1,000 ¥48,000 〜 ¥80,000
時給¥1,200 ¥57,200 〜 ¥96,000
上記のように、単純に労働力として自分を提供する他、隙間時間でアンケートをしたり仕事帰りに人へ教えて稼いだり色々とできることはあります。
なんにせよ使える時間の把握からです。
参考記事
4.サラリーマンの副業に必要な確定申告
副業をするには確定申告を知らなければなりません。
確定申告が発生するのは年間20万円以上控除後の所得があったら申告が必要です。
ここで控除後所得と書いたのは、雇用される場合を除き
稼いだお金に直接税金がかかるわけではありません。
雇用される以外、つまり業務委託なんかで仕事を受注するケースですね。
その場合は当然ながら経費がかかっています。
- 荷物を運ぶ仕事をしたら車やガソリンが経費に
- ITの仕事をしたらパソコンやネット環境が経費に
- 自宅スペースを使ったら自宅も経費に
- コンサル業で訪問したら交通費は経費に etc
挙げたように色々なものが経費になります。
単純に考えると、上記の経費を売上から引いて残ったお金から更に控除があります。
青色申告で複式簿記なら65万円、白色申告は控除なしとなります。
ただ、控除が青色が大きいので最初から青色申告にするのはおすすめしません。
なぜなら、青色申告にするためには開業届の提出が必要で、開業すると失業保険がもらえないといった制約もあるからです。
また、自宅を経費にすると住宅ローン控除が全額は受けられなくなります。
もう少し詳しい内容は参考記事をご覧ください。
参考記事
5.サラリーマンに適した副業を選ぶ
副業を選んで取り組んでいきます。
副業といってもアルバイト、業務委託、ブログで広告収入、営業代理など様々です。
自分の時間の制約と稼ぐ目的を考えて、色々な選択肢から副業を選びます。
例えば、移動時間が勿体無いなら仕事帰りにアルバイトを途中下車駅や自宅周辺で探します。
キャリアアップも含めてであれば、営業代理で商品を売ることや、クラウドソーシングで自分のスキルとは違うジャンルやはみ出したジャンルの仕事をすることが選択肢となってきます。
エンジニアやデザイナーといったピンポイントな副業であれば、それ専用の副業マッチングサービスもあります。
他には教えて欲しい人と教える人をマッチングさせるサービスを使って、教えて稼ぐという方法も。
独立を目指すなら、副業でフランチャイズ開業する選択肢もあります。
このように、選択肢は沢山ありますからどういったことが可能なのか知ることが大事でしょう。
参考記事
6.副業サラリーマンを始める
沢山ある副業の中から始める副業を選んだら副業を始めましょう。
先ほど参考記事として出していますが、業務を委託で請ける場合は売上の管理も重要です。
クラウドの会計システムの準備や、お金を管理する口座、必要であればカードも準備しておきましょう。
注意して欲しいのは、副業でアルバイトのような雇用される道以外を選んだ場合です。
サラリーマンは会社に勤めているので、何かあればリスクは会社がカバーしてくれます。
しかし、業務委託は基本自己責任ですからトラブルも自分で解決していきましょう。
参考記事